マリングッズの専門店ボートメールLogo

トップページ商品カテゴリお支払・配送について運営者の紹介新着情報お問い合わせ会員登録カートの中
会員専用ページへ
メールアドレス
パスワード

商品カテゴリ(サイトマップ)
商品検索
キーワード
価格範囲
円〜
運営者の紹介
ショップの名称 BoatMail Marine Gift Shop
ショップの概要 平成5年開店、海と船をテーマとしたマリングッズ、マリンギフトの直輸入ネットショップです。本業は大型客船内の売店への卸販売ですので、陸上に実店舗は御座いません。 ネットショップでは、 珍しいレアなマリングッズをご用意しておりますので、海と船が大好きな方は勿論、ご贈答・記念品にお悩みの方も、是非一度ご入店ください。 小物雑貨からインテリア・マリングッズまで、数々のマリンギフトを取り揃えております。
店主の名前 坪井 叡
所在地 〒156-0041
東京都世田谷区大原2-18-1 ウイングシティK2 1F
(こちらは事務所兼倉庫で、店舗営業は御座いません)
TEL 03-3322-0035
FAX 03-3322-0035
ショップから一言

特定商取引法に基づく表示
販売業者 有限会社ボートメール
運営統括責任者 坪井 叡
所在地 〒156-0041
東京都世田谷区大原2-18-1 ウイングシティK2 1F
(こちらは事務所兼倉庫で、店舗営業は御座いません)
電話番号 03-3322-0035
代金以外の必要料金 送料、代引手数料、クレジットカード/デビットカード手数料、銀行振込手数料
申込の有効期限 注文書送信後、7日
不良品について 良品と交換させていただきます。販売終了の場合はご返金にて対応いたします。
商品の引渡し時期 銀行振込/PayPal:ご入金確認後2日以内目標に商品発送。 代金引換:ご注文確定後2日以内目標に商品発送。
お支払方法 銀行振込(先払い)、代金引換(現金、クレジットカード、デビットカード)、PayPal
お支払期限 銀行振込/PayPalはご注文確定後7日以内。ご連絡が無い場合はキャンセルとさせていただきます。
返品条件 未使用、商品タグ・シールなどが剥がされていないこと、元箱入り商品の場合は箱が完全な形で返品されることを条件とさせていただいております。
返品期限 商品受け取り後3日以内に当店へ連絡の上、1週間以内にご返品願います。
返品送料 不良品・欠品の場合は当店負担、それ以外はお客様のご負担となります。
免許等の表示
その他 @お客様サポート窓口: bm-support@boatmail.co.jp
Aお問い合わせ等は正確を期すため電話ではなく、「お問い合わせ」フォームよりお願い致します。

個人情報保護のための行動指針
(有)ボートメール(以下、当社といいます)は、お客様の個人情報の適切な管理・利用に十分配慮し、次の取り組みを実施します。

1.個人情報の管理
当社は、お客様の個人情報について、管理責任者を任命するとともに、本行動指針に従って適切に管理します。

2.利用目的と収集範囲
当社は、お客様が当社の商品をご注文いただく際、お名前・ご住所・電話番号・Eメールアドレスなどの個人情報をご提供いただきます。

3.個人情報の利用
当社は、下記目的の範囲内でのみ、お客様の個人情報を利用させていただきます。

@ご注文の処理および管理を行うため
Aお支払いの処理および管理を行うため
B購入された商品およびサービスの配送および管理を行うため
Cご購入前のお問い合わせや、ご購入後のアフターサービス(領収書発行など)などの対応を行うため
D返品や交換時の対応および手続きを行うため

4.第三者への提供・開示の禁止
当社は、お客様から同意いただいている場合や法令に基づき開示を請求された場合など正当な理由がある場合を除き、お客様の個人情報を第三者に提供・開示いたしません。

5.業務委託先の監督
当社は社外への業務委託はしておりませんので、お客様の個人情報を業務委託先へ開示することは御座いません。

6.情報セキュリティの確保・向上
当社は、お客様の個人情報の漏洩・紛失・改ざんなどを防止するため、継続して情報セキュリティの確保・向上に努めます。

7.教育・啓発
当社は、すべての役員・従業員に対し、個人情報保護の重要性を理解し、お客様の個人情報を適切に取り扱うよう教育・啓発を行います。

8.個人情報の開示・訂正などへの対応
お客様が当店の会員登録をされている場合、ご自身で全ての個人情報の閲覧、訂正が可能です。会員登録されていないお客様につきましては、個人情報の開示や訂正などをご希望される場合、お申し出いただいたお客様がご本人であることを確認させていただいた上で対応させていただきます。

9.継続的な見直しと改善
当社は、個人情報保護に関連する法令、その他の規範を遵守するとともに、社会環境の変化に応じて、個人情報保護の取り組みを継続的に見直し、改善します。